メディアと良好な関係を形成するために・・・

企業の広報担当者は、メディアと良好な関係を築くこと（メディアリレーション）が求められます。プレスリリース配信を通じ、情報を提供する側、受け取って記事にする側、双方に有益な関係を築くことが大切です。

また、各メディアにはそれぞれ編集方針があり、その方針に沿って取材や編集活動が行われます。このため、対象メディアの編集方針や内容、特徴を考慮せずにリリースを送っても、記事として掲載される可能性はありません。

記事掲載を実現しメディアと良好な関係を築いていくためには、適切なリリース配信先の選択が重要です。

プレスリリースの内容に合うカテゴリーのメディア選択が重要です。

例えば、IT系企業が新製品発表リリースを発信する場合、その新製品が属する分野を取材対象としているメディアを選ぶ必要があります。

業務用大型コンピュータの販売開始に関するリリースを、コンシューマー向けPC誌の編集部に送付しても、掲載される可能性はまずありません。

それぞれのメディアが対象とする分野、題材、情報に関する取り扱い方針や、記事の傾向等を見極めてリリースを送付することが求められます。

メディアにはそれぞれ、ターゲットとする読者層が存在します。

同じ種類のメディアでも読者属性として、20～30代のヤングビジネスマン向けメディア、40代以上の主婦向けメディア、団塊世代向けメディアなどのように異なります。またコンシューマー向け、ビジネスユース向けでも異なってきます。

企業がメディアを通じた情報発信を行う場合は、メディアの向う側に存在する“読者”を、常に意識する必要があります。最終的にその情報を受け取る“読者”をイメージした媒体選択が大事です。

メディア編集部・記者のもとには毎日、郵送・FAX・Emailなどで膨大な量のプレスリリースが届けられています。その中から、記者の興味や関心を惹き記事化されるリリースはほんの一握りです。

そのメディア、その編集部、その記者が欲している情報を的確に送ることが、企業広報担当者としてのマナーであるといえます。逆に対象メディアと、全く無関係なジャンルのプレスリリースを送ることは失礼にあたります。

配信先のメディアの対象分野、編集方針、記事の傾向を考慮し、送付するリリース内容とのミスマッチがないかをメディアの選択時に吟味する必要があります。

メディアリストは広報活動の根幹をなす重要な情報です。多種多様なメディアを無分別に網羅するのではなく、プレスリリースの配信対象メディアについて、十分な検討を行った上で登録しましょう。

メディアリスト構築においては、むやみに件数を増やすのではなく、確実に伝達できる部署、担当者を吟味する他、リレーションの確保できた記者を網羅していくなど、「質」を追及していきましょう。

記者の異動や住所変更等に際しては、速やかに確認しメンテナンスすることも大事です。